トップページ > マーケティングTOP > 事例 > 新聞社P社02

Case事例

業種:新聞社P社

新聞も印刷も低迷気味…。
新しく始めたポータルサイトの
収益化を目指したい

解決のポイント
ポイント
ユーザーに対してアプリの周知を徹底したことで、広告を載せる価値を向上させた
ポイント
汎用アプリで効果を実感してもらい、専用アプリで有料化につながった
やじるし

解決

ポータルサイトと併用して「アプリ」を活用。

若年層へのアプローチ手段を探していたとき、ふと机の上に置かれた「アプリで地域創生」という文字が書かれたダイレクトメールを見つけました。

社長はこの言葉に興味を惹かれ、詳しく話を聞くために問合せることにしました。
話を聞いてみると、汎用アプリの中にIDを追加していくことでポータルサイトのアプリ化をおこなえるとのことでした。

特にスマートフォンが主流になってきている今、アプリは有効な情報発信ツールのひとつです。
紙媒体、ウェブサイト、アプリのあらゆる種類に対応することで、様々な需要に対して情報を届けることができると感じ、社長は導入を検討しました。

ユーザーへアプリを徹底周知。店舗にとっても価値あるアプリへ。

もともと300社以上の店舗を紹介していたポータルサイトのアプリ化を進めるにあたって、P社が力を入れたことは「アプリの存在を周知してもらうこと」でした。
ユーザーのアプリダウンロードが増えれば、店舗としても掲載・運営をする価値が出てきます。

エンドユーザーへの周知のために、P社では野立て看板の作成、ローカル紙の広告欄に掲載、16ページに及ぶ専用冊子の作成など、様々な方法でユーザーにダウンロードを促し、ポータルサイトのアプリ版がリリースしたことを告知しました。

ポータルサイトの掲載店舗に対しては、アプリも並行して運用していくことで、リピーター施策として活用してもらっています。
アプリでは飲食店や美容室といった店舗の掲載が多く、中にはクーポンの配信やマメ知識情報をブログのように配信している店舗もあり、ユーザーとのコミュニケーションをより多く持てるように工夫をしながら運営しているとのことです。
課題としていた若い人たちへのアプローチ方法としても、アプリは身近なものとして受け入れられているとのことです。

P社は汎用アプリにて店舗ID数を増やしていきましたが、この半年間で掲載店舗数が伸びたおかげで、先日ポータルサイトの専用アプリをリリースすることができ、ますます活性化に力を入れていこうと意気込んでいました。

効果を実感したことで、専用アプリでは有料化に成功。

専用アプリは、ユーザーが「地域の情報を知りたい」と思った際に、街のあらゆる店舗やイベントなどの上がすべて集まるアプリにしていこうという目的で作成しました。
この専用アプリへの掲載は有料に設定していますが、汎用アプリで効果を実感してくれた店舗は有料になっても掲載を続けてくれています。

社長の見通しとしては月額2000円の掲載料でも、ポータルサイトで掲載していた店舗の半分のお客様が有料化につながれば、収益としては大きなものになると話しています。

また、アプリを活用することで、付き合いのあった店舗とのつながりをより強固に出来たこと、また対応していかなくてはと思っていたデジタル分野に対応できるようになったことが、大きな成果だとお話いただきました。

  • 1
  • 2
PAGE TOP