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Case事例

業種:印刷会社H社

顧客が少ない地域で生き残るために、
印刷以外の事業への対応が求められていた…

解決のポイント
ポイント
何でも対応できることで、お客様の悩みに合った解決法を提案できた
ポイント
紙では測れなかったログデータを活用し、マーケティング施策を打てた
やじるし

解決

ARは「誰でも、簡単に」作ることが出来る時代になった

社長は、とある展示会で「誰でも簡単にARがつくれる」という言葉が書かれた、スターティアラボのブースを見つけました。
ARは多額のコストをかけないと実現できないと思っていた社長は、「誰でも簡単に」という言葉の真意が気になり、詳しく話を聞いてみました。
営業マンにARを作成する手順を実演してもらうと、見せたい動画とかざす画像のデータがあれば、本当に簡単にARが出来てしまったのです。

また「誰でも簡単に」をコンセプトとしているものはARだけでなく、アプリ制作も誰でも簡単にできるツールも紹介されました。
社長は、新しいことに挑戦し続けること、そしてARではリーチできない層へのアプローチ方法として、アプリ制作が効くと感じました。

ARに加えてアプリも簡単に作りたいという思いから、導入を検討しました。

集客のための、ひとつのきっかけとしてARを活用

あるとき、H社の営業マンがパンフレット制作で付き合いのあるゴルフ場に提案に行った際、ゴルフ場の担当者から集客に課題を感じていると相談を受けました。

そこでH社の営業マンは、「ゴルフ場の紹介パンフレットにARアプリをかざすと、コースの全景をドローンで撮影した大迫力の映像を見ることが出来るようにしましょう」と提案しました。

どのゴルフ場にするか決め兼ねている人に対して、紙だけでは伝わらないゴルフ場の良さを映像として合わせることで、ゴルフ場に来る前からコースのイメージを持ってもらうことが出来るため、より多くのゴルファーに来てもらうためのきっかけづくりとして有効であると考えたのです。

ゴルフ場の担当者は、H社の営業マンの提案を受けて、紹介パンフレットにARを設定することにしました。

その後、実際に「パンフレットに設定されたARを見てゴルフ場に来た」というお客様の声も多くいただくことができており、ゴルフ場の担当者にもARの効果があったと実感してもらったことから、集客後のリピーターの囲い込み施策であるアプリ作成についても受注に至ることができています。

悩みを聞くと、解決できるのは「AR」ではなく「アプリ」だと直感した

ダイレクトメールの印刷で既存顧客だったバイクメーカーの店舗にも、AR活用の提案ができると思い、話をすることにしました。

現状、H社が制作を請け負っているダイレクトメールは、高年層のコアなバイクファンに対しては好評をいただいており、ファイリングし保存してくれる人もいる、との話でした。

一方で、バイクメーカーのアメリカ本社では「アプリ」を活用したマーケティングをおこなっていますが、日本ではアプリの運用をおこなう予定はありませんでした。
しかしバイクメーカーの店舗では、未だ客層が薄い20~30代の若い世代にアプローチする施策を打っていかなくてはと考えており、店舗限定でもできる施策は何かないか、と考えていました。

バイクメーカー店舗の現状と悩みを聞いてみると、アプリの方が最適だと感じ、当初考えていたARではなくアプリの提案に切り替えることにしました。
あくまで、ダイレクトメールと共存する手段として、「ダイレクトメールは高年層向けに、アプリは若年層向けに並行して活用しましょう」という提案がハマり、受注に至りました。

アプリを活用することで、今までダイレクトメールでは測ることができなかった「ニュース配信の開封率」や、「男女比率などのログデータ」も取ることが出来ており、さまざまなマーケティング施策を打つことができるようになりました。
またアプリ限定のニュースで配信した「試乗予約」の申込み数も、好調に伸びてきている、との嬉しいお話も聞きました。

実感した「お客様の悩みを解決する」ことの重要性

社長は、こうしたお客様の悩みを解決ができるために、どんなことにも対応ができることの重要さを実感したといいます。

また今後について、「今回バイクメーカーさんがうまくいったので、同じ悩みを抱えていそうな会社や店舗を探し、お客様の課題を解決していきたいですね。」と意気込んでいます。

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