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Case事例

業種:印刷会社E社

他社に左右される業績…。
印刷物の減少に歯止めをかけたい印刷会社が
始めたこととは

解決のポイント
ポイント
新しい商材の担当を決めて提案を進めたことで、ノウハウを貯めた
ポイント
電子化することで紙媒体では見えなかった情報を可視化し、提案に活かした
やじるし

解決

時代の波に乗り遅れる前に、自社でも対応していきたい。

E社が今後の方向性を考えていた頃、印刷市場は過渡期となっており他の印刷会社でも「脱印刷」や「新規事業」と様々なチャレンジをしていく企業が多くありました。

その中で、印刷物への付加価値という観念から電子ブックの導入が広く浸透しており、E社の社長と仲のいい会社でも導入したとの話を聞き、「時代の波に乗らなければ」という思いと同時に、苦手分野であったデジタル面に本業の印刷物を活かした事業をおこないながら入っていけると感じ、導入を検討しました。

電子化することで見えてきた様々な「情報」の数々。

E社ではまず、積極的に電子ブックの提案をおこなっていく担当の営業マンを2名選出し、既存のお客様向けに提案を始めました。

その中で、観光パンフレットの印刷で付き合いのあった高原を運営している会社がありました。
このお客様は運営している観光地もたくさんあったため、E社のほかにも関わっている印刷会社やデザイン会社が複数社いました。
E社の営業マンは複数いるライバルの中で秀でるために、今までは依頼を受けるやり取りしかなかったところ、電子ブックの提案をしてみました。

その際の提案の仕方として、高原では最近インバウンドにも力を入れ始めたことを聞いていたことから、「今までは地元あたりにのみ配布されていたパンフレットを電子化し、ウェブサイトへ掲載することで、海外のお客様だけでなくこの地域以外に住んでいる人たちにもパンフレットを読んでもらうことができるようになります。」と話してみました。
この提案内容としては、お客様に特別準備し制作してもらう必要なく、今までの入稿の際にもらったPDFデータを活用することで、簡単に電子ブックが作成できるため、今回はお試しという形で制作することが決まりました。

ウェブサイトへ掲載を始めた時期は、ちょうど夏休みが始まる頃でした。
掲載を始めてから一カ月後に電子ブック化した観光パンフレットのアクセス数を見てみると、お客様が予想していた閲覧数をはるかに上回るアクセスがあったことが判明しました。
この情報から、高原への観光客は訪れる前に事前にパンフレットを見て情報を得る人が多いのではないかという仮説を立てることができます。

また今までこの観光パンフレットは、現地に来た人にしか手に取って読んでもらうことができなかった状況に対し、ウェブサイトへも掲載したことで紙媒体を置いていただけでは見てもらうことができなかった人たちにも情報を届けることができたと、担当者は話しています。

「電子化」のワンステップは、無くてはならない存在へ。

今回の電子化施策の一件から、ウェブサイトへの電子版の掲載の必要性を感じたクライアントからは他の媒体の電子化依頼も来るようになりました。
また、高原が運営している複数のホテル用に新しく制作が進んでいる情報誌についても、お客様としては電子化して合わせて公開したいと考えているとのことで、今回はその大型案件の印刷に関して、E社にまかせてもらえることになったとのことです。

E社の社長は「初めは何をすべきか迷っていましたが、電子ブックは今までの仕事の延長線上で提案ができるので、E社としては選んでよかったと思っています。これからも引き続き印刷物の付加価値として提供を続け、お客様に満足いただけるようにしていきたいですね」と話していました。
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