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Case事例

業種:通信会社F社

「BtoC事業に挑戦したい」
BtoBに特化してきた企業が、イベントで来場者の心を掴んだ方法とは

解決のポイント
ポイント
最新の技術を駆使し、ファン心理を考えたデジタル施策を展開した
ポイント
デジタル施策の活用の場を広げたことで問合せが増えた
やじるし

解決

展示会で出会った「AR」をイベントに向けて導入した。

一般のお客さまに向けた「自社らしい」イベントのための施策探しのため、F社は販売促進やマーケティング商材が集まるさまざまな展示会に足を運びました。
そこで目に留まったのが「AR」でした。

以前からデジタル商材についてリサーチをしていたため、ARはもちろん知っていましたが、「一般ユーザーに楽しんでもらう」という点において、スマートフォンやタブレットなどの身近なデバイスを使った施策ができるARは今回のイベントにベストな選択だと確信したそう。
ARは自社で開発することも可能でしたが、イベントまで時間があまりないことやコスト面のことを考えて、既存のARシステムを導入することに。
数あるARシステムのなかから、企業の導入事例が多く、汎用性の高いシステムの採用を決定しました。

デジタル施策のおかげで一般のお客さまにも社名をアピールする機会に。

F社は、大規模イベントの自社ブースでデジタルツールを駆使した体験コーナーを展開。
じつは今回のイベントのためにARだけでなく、VRも同時に導入。さらに以前からから開発していたAIと、この3つの最新ツールで来場者の関心を集める戦略としました。
競技のルールをスマホで質問するとAIを活用したチャットボットが答えてくれるシステムのほか、選手の持ち技や決め技の疑似体験ができたり、一般ユーザーが入れない競技場のバックヤードや選手の控室が散策できるVRを実施。
ARでは、場内に設置されたチームのポスターからオリジナルのフォトフレームがダウンロードでき、好きな選手のユニフォーム姿と私服姿の2パターンの記念撮影が可能で、チームそれぞれのユニフォームが試着体験できるコンテンツも制作しました。

今回のイベントでは、ARだけをアピールするのではなく、AI 、AR 、VRのそれぞれのブース担当者が、自分の担当以外のコーナーのPRも欠かさなかったため、回遊率が非常に高かったそう。
そのかいがあってか、イベント当日は予想以上の大盛況となり、2日間で1,000人近いお客さまがブースに訪れたそうです。

スポーツファン本人だけでなく、同行のお子さんや祖父母など、そのスポーツにあまり興味がなかった人たちが楽しんでいる姿も多くみられました。
なかでも、ARのフォトフレームと着せ替えコンテンツが好評で、フォトフレームで撮影した写真にチーム名のハッシュタグをつけてSNSに投稿すると、抽選で選手のサイン色紙をプレゼントするという特典もあってか、写真をSNSにアップするユーザーが多く、ファンたちの間で話題に。
F社は業界では有名な企業ですが、今回の試みによって一般のお客さまに社名だけでなく、後援するチーム名もPRする良い機会となりました。同時にBtoC事業に対する手応えを感じたそうです。

社内見学ツアーにARを導入したことで問合せ数がアップ。

スポーツイベントのために導入したARは、社内でも非常に好評でした。
そこで上層部からのリクエストもあり、社内でもARの活用の場を広げることに。

F社は、「働き方改革のためのシステム」を提案する企業として、自社でもペーパーレス化やIT技術を駆使したテレワークを導入しているのはもちろん、社員それぞれの固定席を設けない「フリーアドレス」を採用しています。
そのため、訴求の目的も含め、企業に社内を見学してもらうツアーを実施していました。
見学ツアーでは社員が部署ごとに持ち回り制でお客さまをアテンドをしていますが、社歴の長いベテラン社員とまだ不慣れな新人社員では説明の仕方に差が出てしまうことが多く、お客さまによって印象が変わってしまうという懸念点がありました。そこで、社内見学ツアーにARを活用することに。

社内で注目してほしい各スポットにパネルを設置し、そこにスマホやタブレットをかざすと取り組みの詳細や導入した場合の効果などを解説した動画を見られるようにしました。
その場で社員が説明もしますが、説明の補足としてARを活用することでアテンドする社員によって印象が変わってしまうのを防ぐことができるようになったそう。説明時間の短縮にもなり、業務の効率化にも繋がりました。
また、見学後に渡す紙資料にもARを設定。再度、動画を見てもらうことで、お客さまに帰社後も自社の取り組みを印象付けるだけでなく、「最新のデジタル技術を取り入れている会社」という印象を与えることも。
この取り組みのおかげか、以前よりも社内見学後の問合せが増えているそうです。

今後も積極的に最新技術を取り入れていきたい。

新しく実施したデジタル施策をきっかけに、一般ユーザーにも社名をPRすることや業務の効率化に繋がったというF社。
今後も最新技術を積極的に取り入れていくことで、自社を発展させていくとともに、快適で豊かな社会の実現に取り組んでいくそうです。

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