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Case事例

業種:広告会社P社

紙の事業がメインだった広告会社が、
動画を使って取引先に貢献できるようになった方法とは

解決のポイント
ポイント
動画を使い、英会話教室の問合せ数アップに貢献した
ポイント
企業向けセミナーを開催し、動画の必要性について伝えていった
やじるし

解決

紙媒体と親和性のあるツールとの出会い。

動画を使ってなにかができないかと考えていた社長は、あるときARという技術に出会いました。
AR制作ツールをあつかっている企業に話を聞きに行くと、ARは紙と親和性があり、紙にプラスアルファとして動画を付与できることがメリットとわかりました。
それだけでなく、提供企業のツールでは一度ARを閲覧した相手にプッシュ通知を送れるという説明もありました。
新しい情報があるとき、こちらから能動的に発信できることに魅力を感じ、社長はAR制作ツールを導入することを決めました。

動画活用で英会話教室の入会者数アップに貢献。

社長はあるとき、近所の英会話教室の室長から相談を受けました。話の内容では、説明会や体験入学で室長の話を聞くと入会してくれるお客様はいるが、そもそも説明会や体験入学への問合せをしてくれるお客様があまりいないということが悩みだとわかりました。

そこで社長は、AR映像で講師陣の紹介や各授業の雰囲気が見られ、その画面から公式サイトに進み相談予約もできるチラシを提案しました。
動画で授業風景や講師の人柄が感じられれば、少しでも問い合わせの可能性が生まれるのではないかと考えたのです。
室長は、紙一枚で新しい試みができるのであればぜひP社に制作を依頼したいと言ってくれました。

P社が、映像が見られるチラシやAR用の映像を制作すると、DMやポスティングに利用されることとなりました。
すると、AR映像を見て英会話教室に興味を持ってくれたという問い合わせが来るようになり、そのなかでも当初の予想より意外とキッズコースへの申し込みが多かったとわかったのです。

新しいチラシの効果で、意図していなかった需要が判明しただけでなく問い合わせ数の上昇にもつながったと、P社は英会話教室から喜ばれることになりました。

スタンプラリーを企画し住宅展示場の回遊率アップを実現。

あるとき、地元不動産会社の担当者と社長の打ち合わせの場で、担当者から「子供がいる家庭向けの住宅展示場にさまざまな種類のモデルルームを用意しているのだが、全部を見てもらうことができていない。しかし改善用の予算を大きく割くこともできない」という悩みを聞くことがありました。

そこで社長はモバイルスタンプラリーのイベントを提案しました。子供がいる家庭がターゲットならば回遊率も上がり、更にイベントを楽しんでもらえるだろうと考えたのです。
この提案に担当者は、ぜひやってみたいとP社に企画とイベント告知の制作を任せてくれることになりました。

イベント当日までに、チラシ配布やポスター設置、新聞の折込広告やネットでの宣伝と、周知を徹底しました。そして現地の住宅展示場では、いたるところにモバイルスタンプラリーのパネルを設置しました。

当日のイベントは、5つのモデルルームにある指定のスポットで押されるスタンプをすべて集めるとおもちゃが景品としてもらえるという内容にしました。展示場の奥まで巡ってもらえるようにというアイデアによるものです。また、スタンプを読み取る際には、不動産会社のオリジナルキャラクターとの写真撮影ができるARフォトフレームを用意しました。

モバイルスタンプラリーが開催されると、開催期間中にはたくさんの親子連れがスタンプラリーを体験してくれることとなりました。スタンプラリーに参加するために、来場者たちは各ハウスメーカーの新しいモデルルームを見学していってくれたそうです。
そしてP社は、参加してくれた家庭に対して、当日見学した住宅の詳細情報をプッシュ通知で送ることにしました。
このことで、見学から時間が経過したあとでも来場者の記憶を思い出させられると不動産会社に喜んでもらえたそうです。
そして、新しい折込チラシにもAR映像を設定したいということで、P社に依頼してくれることになりました。

企業にも積極的に動画を使ってもらえるように助力していきたい。

動画制作で取引先に貢献できるようになったことで、社長は個人にとどまらずもっと企業が情報発信のために動画を活用するべきという思いを強くしました。そこで、事業の一環として動画活用を理解してもらうための企業向けセミナーを開催することに決めたそうです。
現在おこなわれているセミナーのなかでは、情報発信のために動画が流行っていることや、Webサイト・SNSを広報のために利用していく上で、文面による事務的な情報を公開するだけにとどまらず動画が欠かせないということを熱心に伝えています。

そして、セミナーを開催するようになってしばらく経つと、動画活用の重要性を理解しP社に動画制作を依頼してくれる取引先があらわれはじめました。
P社は今後も、あらゆる企業が情報発信のために動画を活用できるよう貢献していきたいと考えているそうです。

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